Microsoftは4月1日（現地時間）、企業向けのMicrosoft 365およびOffice 365へのTeamsバンドルを廃止すると発表しました。
Webブラウザで3Dモデルを高速に描画する「Babylon.js 7.0」正式リリース。MMD（MikuMikuDance）やApple Vision Pro、WebXRなどをサポートし、よりリアルなレンダリングを実現する機能追加も行われた。
Instagramは、ユーザーとその友人に共通する興味対象に関する投稿を集めたリールを生成し、二人で共有できる新しいリール機能「Blend」のテストを行っています。
4月13日より、アジア有数のイノベーション＆テクノロジー展示会『InnoEX』、世界の最新エレクトロニクス製品が一同に会する『香港エレクトロニクス・フェア(春)』が始まります。
3月26日に、MVNOとしてIoT向けプラットフォームを手がけるソラコムが、東証グロース市場に上場しました。そのビジネスモデルや業績への評価は高く、本稿を執筆している28日も前場はストップ高に。870円だった公開価格に対し、28日の終値で1773円をつけており、すでに株価は2倍以上に上がっています。
米国の複数の大学の研究者グループが、Apple Silicon搭載Macにチップレベルの脆弱性を発見したと発表しました。
英国で、オンラインで女性にわいせつ画像を送りつけて逮捕されたサイバー露出変態男に初めての実刑判決が言い渡されました。
メルセデス・ベンツはApptronikのヒューマノイドロボット「Apollo」を自動車工場の生産ラインに試験採用し、わざわざ自動化した専用ラインを設計・導入するまでもない、単純な内容の反復作業を、人間の従業員と置き換えられるかをテストしています。
米国連邦通信委員会（FCC）は、コンピューターネットワークの通信速度における「ブロードバンド」の定義を引き上げたことを発表しました。今後、米国内でブロードバンドを名乗るにはネットワークの速度が「下り100Mbps以上、上り20Mbps以上」であることが条件になります。
Twitter風のテキストベースSNSサービスBlueskyは、ユーザーが運営者と協力してコンテンツをモデレーションできるツール「Ozone」を今週内に導入すると発表しました。
パナソニックがマイクロLEDを搭載する次世代照明器具のコンセプト製品を発表しました
Activision Blizzardの元CEO、ボビー・コティック氏が、OpenAI CEOサム・アルトマン氏を含む潜在的なパートナーのグループに対しTikTok買収のアイデアを提案したと、Wall Streeet Journal紙が報じています。
GoogleのクラウドストレージサービスGoogle Oneの特典に、Fitbit PremiumとNest Awareが追加されました。現在、英国で提供が開始されています。
X（Twitter）が、有料のPremium+会員および認証済み組織向けに長文コンテンツを投稿可能な機能「Articles」を導入することをヘルプページで明らかにしています。
イーロン・マスク氏が買収するまでTwitterの幹部を務めていた元CEOのパラグ・アグラワル氏および元幹部らが、退職金1億2800万ドルが未払いであるとしてカリフォルニア州北部地区連邦地方裁判所に新たな訴訟を起こしました。
Metaは3月4日（現地時間）、Instagramの新機能を複数発表しました。とくにDM関連のアップデートが多く、送信後15分以内であればメッセージの編集も可能になります。
X（Twitter）の音声配信機能であるSpacesにライブビデオ配信機能が加わりました。
FacebookとInstagram派生アプリのThreadsは両方ともMeta傘下ですが、いわゆるクロス投稿（同時投稿）ができません。InstagramからFacebookへのクロス投稿は可能なため、一部のユーザーからは不満の声も上がっていました。
X(旧Twitter）は2023年秋から、有料の「Xプレミアム」ユーザーのみにビデオ・音声通話を発信できる機能を提供しています。
ビジネス向けIT技術情報サイトIT Brewのシニアレポーター、トム・マッケイ氏は、所属していた米Gizmodoを2022年に退職した際、Slackアカウントの名前を「Slackbot」に書き換え、その後数か月間、偽SlackbotとしてこっそりアクセスしていたことをX（Twitter）で明かしました。
米Googleのスンダー・ピチャイCEOは、同社の有料クラウドストレージサービス「Google One」の加入者が1億人を突破したことを発表しました。
昨日、招待制を終了し誰でも参加可能になった、Twitter風の分散型SNS「Bluesky」は、一般公開から約1日の間に、100万人以上がこのサービスに登録したことを明らかにしました。総登録者数は記事執筆時点で420万人を超えました。
2月6日に緊急開催された記者会見で、KDDIはローソンの株式公開買い付け（TOB）を実施すると発表しました。現在のローソンは、三菱商事が50.1%の株式を持つ連結子会社という位置づけですが、TOB後は、三菱商事とKDDIで50%ずつの株を持ち合う形になります。三菱商事の単独経営から、三菱商事とKDDIの共同経営体制に移行するというわけです。
ロボット技術企業Boston Dynamicsは、ヒューマノイドロボット「Atlas」が、重さ約14kgの自動車部品をケースから取り出し、別の場所にある棚に移し替える作業を行っている動画を公開しました。
楽天モバイル傘下の楽天シンフォニーは2月6日、クラウドストレージサービス「楽天ドライブ」を日本国内で本格的に提供開始すると発表しました。
来る2024年2月13日(火)、弊誌テクノエッジでは日本を代表するテクノロジージャーナリストや識者の皆さんをお招きして、Appleが2月2日に米国で発売したMRヘッドセット「Apple Vision Proパーティー in 日本橋」を都内で開催します。
NECが2023年夏にフォスター電機と共同開発し発売した、B2B向け完全ワイヤレス型ヒアラブルデバイス「RN002 TW」。このRN002 TWを使い、分身ロボットOriHime(オリヒメ)を遠隔操作する研究が進められています。
Adobeは2月4日、Creative Cloud個人版プランを3月5日から値上げすると発表しました。Creative Cloudの日本での値上げは2022年4月以来2年ぶり。
1月末からGoogleの検索結果にキャッシュリンクが表示されなくなっていましたが、Google の検索部門アドバイザーDanny Sullivan氏がこの機能が廃止されたことを明らかにしました。
X（Twitter）は、テキサス州オースティンにプラットフォームのコンテンツモデレーションを行う「信頼性および安全性」に関する中核部署を設置する予定だと土曜日にブログ記事で発表しました。
2024年1月9日から12日までラスベガスで開催されたCES 2024を取材しました。大手メーカーの派手な製品は数多く報道されているので、あまり取り上げられてないネタをいくつか書こうと思います。
2023年10月に開設した会員制コミュニティ テクノエッジ アルファの活動報告をお伝えします。
ドコモは、同社が取り組む先進技術をお披露目する「docomo Open House'24」を1月17日、18日の2日に渡って開催しました。ドコモは次世代通信方式の6Gを見据え、無線技術だけでなく、さまざまなユースケースの開拓に取り組んでいますが、その1つとして、「味覚の共有」ができる技術を開発。イベントの目玉として、これを展示しました。筆者も、この技術を体験できたので、そのレポートをお伝えします。
昨年12月、GoogleはChromeブラウザーがシークレットモードでもユーザーのアクティビティを追跡していたとして起こされた50億ドルの賠償を求める訴訟で和解しました。
1月16日、テスラCEOのイーロン・マスク氏はX（Twitter）に同社のヒューマノイド「Optimus」が洗濯かごからTシャツを取り出し、起用にたたむ様子を収めた動画を投稿し、「Optimusがシャツをたたんでいる」と述べました。
YouTubeで広告ブロックを使うと動画の読み込みが遅くなると複数のユーザーが報告しています。
KDDIの「au PAYプリペイドカード」が、4月にリニューアルされることが発表されました。au PAYプリペイドカードも4月からついにIC&NFC対応になります。単純に認証方法を増やしただけでなく、券面デザインを刷新し、カード情報は裏面に印字するとのこと。オンラインで使いやすいよう、au PAYアプリでバーチャルカードの発行も始めます。
イーロン・マスク氏が所有するソーシャルメディアプラットフォーム、X（Twitter）は今年、ピアツーピア決済機能の提供を開始するとブログ投稿で述べました。
Metaの旧Twitter風SNS「Threads」は、キーワードによる検索結果を時系列に沿って表示することは「重大な安全上の抜け穴を産み出す」ため、導入する予定はないとの公式見解を表明していました。
SoftBankが、NVIDIAのクラウドゲーミングサービス「GeForce NOW Powered by SoftBank」の提供を3月29日に終了すると発表しました。
X（Twitter）が、企業アカウントに付与される有料の金色のバッジを月額200ドル(日本では月額3万円)、年額2000ドル(30万2400円)で提供すると発表しました。
ニューヨーク大学ソーシャルメディア政治センターの研究者チームは、報じられたばかりでファクトチェックもされていないニュース情報を、人々がどのように検証するか調査した結果を報告しました。
