米カンザスシティ公立学校区（KCPS）は、区内の全デバイスをアップル製品に統一する「オールアップル学区」への移行を発表しました。
この動きは教育現場における大規模なプラットフォーム転換として注目を集めています。カンザスシティ公立学校区はもともとiPadやMacBook Airを低学年向けに導入していましたが、今回の発表ではその取り組みをさらに拡大して、高学年向けにMacBook Neoを主軸に導入、アップル製品への統一を図ります。
今回の学区規模での全面移行は、低価格な新製品MacBook Neoが、教育機関におけるアップル製品の競争力向上を示していると言えるでしょう。アップルは「品質・価格・セキュリティの組み合わせが強く支持されている」と述べています。
KCPSでは、すでに8年生（日本の中学2年生相当）以上の生徒向けに、MacBook Neoを4500台以上調達したことを明らかにしています。それ以下の学年には、これまでに整備してきたiPadおよびMacBook Airが引き続きしようされるものの、これまで使われてきた3万台を超えるWindows PCおよびChromebookは、今後は段階的にアップル製品に置き換えられます。
KCPSの最高技術責任者（CTO）であるスコット・ジョーンズ氏は、デバイスの質が生徒の学校への帰属意識にも影響を与えているとしています。
また、アップルは2026年第2四半期決算説明会で、MacBook Neoについて「品質・価格・業界トップ水準のセキュリティを兼ね備えた製品」と紹介し、企業・教育の両分野で強い反響を得ていると述べていました。
