～ベネズエラ地震の現地調査で、通信環境に応じたWiFi・eSIMを提供～
a2network株式会社（本社：東京都目黒区、代表取締役：門田朗人）は、緊急人道支援の国際NGO認定NPO法人ジャパン・プラットフォーム（以下、JPF）の海外災害支援活動に対し、通信環境を提供しています。
2026年6月に発生したベネズエラ地震では、沿岸部を中心に大きな被害が発生し、JPFは被害状況や支援ニーズを把握するため現地調査を実施しました。
a2networkは、7月1日から10日間にわたる現地調査において、JPFスタッフの海外渡航から現地活動までを支える通信手段として、「スカイベリー(R)WiFi」および「ベリーeSIM(R)」を提供し、渡航ルートや現地の通信事情に応じて通信手段を使い分けることで、調査活動を支援しました。
■ 災害支援では「通信」が活動を支える重要なインフラ
災害発生直後は、被害状況や支援ニーズを把握し、現地関係者や日本の本部と迅速に情報共有することが、その後の支援活動につながります。
しかし、海外では地域によって通信インフラの整備状況が大きく異なり、安定した通信環境を確保することが大きな課題となります。
今回JPFスタッフ2名は、日本からベネズエラまで複数回のトランジットを経て現地入りしました。経由地となる空港や移動中では「スカイベリー(R)WiFi」を利用し、日本との連絡や情報収集を実施しました。現地カラカス市内では「ベリーeSIM(R)」を中心に利用しながら活動を行いました。
一方、地方では通信状況が不安定な地域もあり、通信事業者によって利用可能エリアが異なることから、現地で物理SIMを併用するなど、状況に応じて複数の通信手段を組み合わせながら調査活動を進めました。
■ 通信環境が支えた現地調査
現地では、
● 被害状況の確認
● 支援ニーズの調査
● 現場写真・動画の撮影
● 調査結果の共有
● 現地関係者との連絡・調整
など、多くの場面で通信環境が必要となりました。
現地では世界的なコミュニケーションツールであるWhatsAppを活用しながら関係者との連絡や調整を実施しています。また、活動予定が当日の朝まで決まらないことも多く、状況に応じて迅速に情報共有できる通信環境が求められました。
撮影した動画はホテルの通信環境を利用して日本へアップロードするなど、現地の通信環境に合わせて複数の通信手段を使い分けることで、調査活動を継続することができました。
■ ジャパン・プラットフォーム コメント
災害対応では、現地の状況が刻々と変化するため、現地関係者との連絡や情報共有が欠かせません。どこに支援が必要なのか、どのようなニーズがあるのか確認した上での支援になる為、活動予定が当日の朝まで決まらないことも多く、必要なタイミングで確実に連絡できることが、調査活動や支援判断につながります。
今回は渡航中から現地活動まで通信環境を支えていただき、大変助かりました。
■ a2networkの取り組み
a2networkでは、海外で活動する企業・団体・アスリートなどへ通信環境を提供しており、JPFへの支援もその取り組みの一つです。今後も通信インフラを通じて、国内外で活動する方々を支えてまいります。
【a2network株式会社、会社概要】
■ 会社名 ：a2network株式会社
■ 代表者 ：門田 朗人
■ 設 立 ：2005年11月9日
■ 所在地 ： 153-0064 東京都目黒区下目黒1丁目8-1 アルコタワー7階
■ URL ：https://www.a2network.jp/
■ 事業内容 ：仮想移動体通信事業（MVNO）
仮想移動体通信事業者支援事業（MVNE）
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