ワイヤレス充電技術を開発するReach PowerとAIソフトウェア企業Gambitは、飛行中のドローンに空中充電する技術を開発する「SWARM」プロジェクトについて、米国防総省研究技術担当次官室（Office of the Under Secretary of Defense for Research and Engineering）の運用エネルギー性能向上基金（OECIF）からの資金提供を獲得したと発表しました。
SWARMが想定する主な用途は情報収集・監視・偵察（ISR）、対ドローン（c-UAS）任務、国境警備、防空および部隊防護など、多岐にわたります。また、OECIFにおいて、ワイヤレス充電技術は「作戦エネルギー需要削減」カテゴリーの優先事項として明示的に位置づけられています。
現代の戦場で活用が広がる小型・低コストの無人機は、バッテリー容量の制約から飛行時間が約30分程度にとどまるとされています。飛行前には各機体へのバッテリー装着、飛行後には取り外し・充電・交換という作業が毎回発生し、前線での兵士の負担は大きくなっています。
また、交戦地域でのバッテリー補給は危険なロジスティクス（兵站）上の問題となっており、これが実戦でのドローン命中率が約30%前後にとどまる要因のひとつとも指摘されています。大容量バッテリーへの換装は重量・コスト・兵站コストの増大を招き、小型・消耗品型ドローンの利点を損なうとされています。
SWARMはこの課題に対し、Reachの無線電力伝送技術とGambitのAI自律プラットフォームを利用したAI活用したオーケストレーション（統合制御）機能により、ドローン群を空中給電ポイントに誘導し、バッテリー残量や状態を監視しつつミッション内容をリアルタイムの意思決定に反映できるとしています。
OECIFの運用エネルギー・電力投射ポートフォリオ責任者のクリストファー・デプーマ氏は「OECIFが早期に電力伝送技術に投資したことは、戦場が自律運用へと移行する中で、戦略的に大きな成果をもたらしている」と今回の支援決定についてについてコメントしました。
Gambitのジョシュ・ギーゲル氏CEOは、「今日の制約は持続時間だけでなく、それに伴う運用負担にある」とコメントしています。また、Reachの創設者兼CEOであるクリス・ダヴランテス氏は「SWARMは状況を一変させます。ドローンが人間の介入なしに空中で自己充電できるようになれば、自律性と群集行動の真の可能性がバッテリーの制約から解き放たれる」と、兵士がバッテリー管理の手間から解放される利点を強調ししました。
今回の発表では具体的な実証実験の時期や製品化スケジュールは示されていません。とはいえ、ドローンへのワイヤレス充電技術は軍事用途以外にも産業の現場などで活用できる場面がたくさんあると考えられるため、実用化が期待されるところです。
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